ユーザーの皆様へ

センチュリー２１
トモ・コーポレーション株式会社

代表取締役　澁谷　裕一
不動産売却専門webサイト【売却のトモ】に御来店いただきありがとうございます。
私ども　センチュリー21 トモ・コーポレーションは墨田区錦糸町にて平成元年に創業以来約20年。
いまでは江東区森下店とともにセンチュリー21グループ805社中、城東（9区）エリアNo.１を7年連続達成するまでになりました。
さらに全世界8400店舗中、わずか5％の「国際表彰店舗」を5年連続受賞させていただきました。
これもひとえに地元の皆さまに愛され、また微力ながらそれにお応えすることができたことと、あらためて感謝を申し上げます。
私どもの理念といたしまして、『お客様の利益、それがすなわち自社の利益＝自利とは利他をいう』をあげさせていただいております。

「不動産会社」というと、ともすればお客様にとって敷居の高い、お店に入るのにも勇気が必要だなどと思われがちなところがございますが、
私どもは、「お客様と、住宅のことをもっと気軽にお話ししたい」との想いのもとに、日々営業活動をさせていただいております。
その一環として今回、【売却のトモ】webサイトを公開させていただきました。

メインコンテンツである「お試し掲載」には、
「思い入れのある家だから・・・大切にしてくれそうな人だったら・・・」
「自宅を売るんだったら、私はこんな感じで表現してみたい・・・」
「うちはいくらだったら買ってくれるのかしら？・・・もし希望の値段がつけば・・・」
不動産業者の担当者には解かってもらえない、日頃のお客様の想い。
そんな気持ちを直接表現していただくことが、本当は大切なことだと考えております。
まさに「お試し」でこのサイトを使っていただいて、サイト上でお客様同士が、また私どもとのコミュニケーションを計ることができれば・・・。
それだけで、うれしく思うしだいでございます。
サイト管理と専門分野ご相談は、センチュリー２１国際表彰（個人）受賞２回、兼宅地建物取引主任者の関　秀章が承ります。
初めての試みゆえ、私どもの行き届かない点も多々あろうことかと存じますが、ご意見をいただきながら改善してまいる所存です。

売りたい方も、買いたい方も、皆さまに笑顔でコミュニケーションしていただける様、祈願いたしております。
そしてお取引きをご依頼の際には、ぜひ私どもをご指名ただけますようお願いを申し上げます。
平成19年6月吉日

お客様の不動産売却をお手伝いさせていただきます｡
ご質問・お問い合わせは私が承ります｡
サイト管理・宅建取引責任者　関　秀章
E-mail seki@baikyakunotomo.com
会社名 センチュリー21　トモ・コーポレーション株式会社
本社所在地 東京都墨田区錦糸3-8-7　水嶋ビル
ＪＲ総武線錦糸町駅徒歩２分
TEL：03-5608-4131　FAX：03-5608-4025
錦糸町店

東京都墨田区錦糸3-8-7　水嶋ビル1・2階
TEL：03-5608-4131　FAX：03-5608-5970
交通：JR総武線錦糸町駅徒歩2分
江東森下店 江東区森下１−６−２アトラス ステイシア１階
TEL：03-5600-7866　FAX：03-5600-9322
交通：都営大江戸線森下駅徒歩1分・都営新宿線森下駅徒歩1分
賃貸管理部 東京都墨田区錦糸3-8-7　水嶋ビル3階
ＪＲ総武線錦糸町駅徒歩２分
TEL：03-5608-4161　FAX：03-5608-4025
LMB事業部 東京都墨田区錦糸3-8-7　水嶋ビル3階
ＪＲ総武線錦糸町駅徒歩２分
TEL：03-5608-4161　FAX：03-5608-4025
定休日 年中無休　(正月12/29〜1/4・盆休8/13〜8/15を除く)
取締役
代表取締役　 　 澁谷裕一
専務取締役 総務統括部長 齋藤舜治
専務取締役 営業統括部長 閑野智明
常務取締役 財務部長 早川久子
支店長
支店長 錦糸町店 高橋　忍
支店長 森下店 大平幸子
創業 平成元年８月
事業内容 売買仲介・賃貸仲介・マンション管理
従業員数 社員32名　パート・アルバイト18名　計50名(平成18年7月現在)
免許 宅地建物取引業者　東京都知事（5）５７７５４号
マンション管理業登録業者
国土交通大臣（１）第０３０１１３号
所属団体 社団法人 全日本不動産協会会員
社団法人 不動産保証協会会員
主な取引銀行 三井住友銀行・みずほ銀行・三菱東京UFJ銀行・りそな銀行・東京東信用金庫
取引き実績 売買住宅取扱実績　（延換算）
平成１２年度　52億３,０００万円
平成１３年度　63億３,０００万円
平成１４年度　69億０,８００万円
平成１５年度　78億４,６００万円
平成１６年度　86億９,２００万円
平成１７年度　92億４,０００万円
平成１８年度　111億７,５３３万円
平成１９年度　120億円（目標）